あなたの「明るさ」求ム！ 業務改革後の企業にささる人材とは？

こんにちは。コロナの影響や働き方改革によりRPA導入の自動化が進んでいますね。
職場内でも自動化や快適化、業務効率を重視する声が多くなっているのではないかと思います。

確かにシステムが自動化すれば、仕事も捗りますし面倒な手間も省けますので楽ですよね。このロボットによる業務自動化の取り組みを「RPA」と呼びます。

RPA？？なんでも自動化できる魔法ツールでしょ？

人間が行う業務の処理手順を登録しておくだけで、ブラウザやクラウドなどさまざまなアプリケーションを横断して業務の自動化ができるのです。

面倒な作業の自動化…！　夢のようですね！！
ここで１つ、疑問が。

そんな方の為に、RPAとはどんなものなのか、図を用意しました。

クラス1〜3まであり、数字が大きくなるに従って、より複雑な業務を自動化できるのだそうです。

AIやビッグデータといったキーワードと共に注目されているのはクラス2(自然言語解析、画像解析などを含む一部非定型業務の自動化)、クラス3(高度な自律化)のRPAですが、実際に現場に導入されて効果を上げているのは圧倒的にクラス1(定型業務の自動化)のRPAになります。

イメージとしては、Excelのマクロが他のアプリケーションを取り込んで自動実行してくれるよう拡張されたようなもの……。

ちなみに、クラス1のRPA、Excelで決めた項目に従って、今期のおすすめアニメ一覧をサクッとまとめることなどもできるそう。

仕事を効率化、自動化するということは社員一人当たりに置いての業務負担が圧倒的に減ってより効率的で負担の少ないビジネスを目指すことが可能であるともいえます。

少しでも楽したい人にとって最高のパートナー！！　 RPA！！

しかし「楽をしたい」だけで導入が決まる企業などありません。
できたらとっくに日中何もしない社会人が続出していることでしょう。

では一体、企業は何を目的にRPAを導入しているのでしょうか？

企業のRPA導入目的

RPAを導入している事業は、金融はじめ商社、サービス、流通、小売、インフラ、製造、不動産、自治体など今や広範囲に及んでいます。

メインの目的は下記の３点。

・事務業務を自動化・効率化する
・システム間をつなぐ
・業務改革する

どんな効果が見込まれるかというと……

①開発工数削減

RPAは基本的にプログラム開発ではなく、業務ユーザーのPC操作を記録した結果の業務フローを手直しするものになります。
この結果、同様の機能をプログラム開発する場合に比べて、開発の生産性はかなり改善すると考えられています。
具体的には、稼働後の運用保守性などがプログラム開発したものよりは高くなると思われます。

②テスト自動化による費用低減

一般にテスト自動化ツールとして販売されている専用のソフトと同じことがRPAツールで可能です。

③手入力をなくしミスを減らす

手入力による人為的なミスを減らす効果も十分期待できるのではないでしょうか。

④社員の精神的な負荷を軽減する

工数の少ないものであったとしても、RPAロボットで自動化することによって効果を上げる場合があります。

⑤不正対策

複数の人間が関わる業務処理においては、情報漏洩や改ざんなどの不正のリスクも考えられます。この点において人を介さずRPAロボットが実行することで情報の流れを可視化でき、ミスを未然に防止する効果を期待されています。

RPAの導入で労働力不足は補えるのか

「働き方改革」というと最近よく耳にする言葉ですが、少子高齢化といった問題を抱えている日本にとってRPAを導入した働き方はまさしく有効な一手であると考えられます。

日本では人口の減少に伴い、長時間労働や残業といった問題を抱えていたりします。
働き方改革に伴い、一部の企業ではRPAを導入することで、「効率化・自動化」といったメリットのほかに環境や工数の整備をし、今後の生産性の向上に努めているところもあります。

また、働き方改革が重要視されている理由の一つとして下の図があげられるでしょう。

画像引用元：総務省　人口減少社会の到来

この図から、日本が今最も高齢化が進んでいるのだということがわかります。
高齢化が進んでいるということは「労働力が減少している」ということです。

ここ最近、RPAを導入している企業の中でも肉体労働が主流のブルーカラーな仕事には補助的な役割としてすでに導入が進んでいますが、事務的なホワイトカラーの仕事と呼ばれる業務には導入が遅れていました。
導入されてこなかった理由として、その仕事のほとんどが人の手でしかできないといわれていたのが大きかったのです。

RPAに人がパソコンに向かってする簡単な業務を代行してもらうことによって、ホワイトカラー業務においても今後、業務効率化および生産性の向上が期待できます。